Q4.心理学のレッスンっていうのは、世間ではあまり見かけないレッスンだと思います。このようなレッスンを始めようと思ったきっかけがあれば教えてください。

A4.私の大好きなダライ・ラマとか、マザー・テレサとかもそうですけど、人間て幸せになるために生まれてきてるんです。でも、それになかなか気づけない…。それに、幸せになるための行動を起こせる人がわりと少なくて、日々当たり前のことをこなしていくだけの人が増えてるのかな? どうやったら幸せになるか、というバロメーターが人によってぶれてきているのかな? お金を持つとか、いい地位に就くとかじゃなくて、自分が与えられた能力をフルに開花して行動に移せるのが一番いいんじゃないかな?と私は思っています。その意味で、「誰かと繋がることにより何かが生まれる」というような法則を知識として分かっているのはいいんじゃないかな? 今すぐ行動に移せないとしても、かなりいいことなんじゃないか? などと思いました。
心理学のレッスンは小中高でも受けたらいいのに、って思ってます(笑)。

「国力を上げる」っていうより、一人一人が意識して行動していけば、自ずと全体も向上していきますよね。
小・中・高がやらないから、私がやるんです(笑)。

 

…きくみ先生がダライ・ラマから影響を受けたというのがよく分かるようなお話でした。

文字にすると短く、伝わりにくいと思いますが、かなり熱く語っておりました(笑)。

ちなみに、日本の小学校でも最近ではスクールカウンセラーが常駐し、子どもや保護者の悩みを聴いてくれるようなシステムが整って来てはいますが、自治体により差があることは否めません。

http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/066/gaiyou/attach/1369846.htm

2 スクールカウンセラーについて
(1)経緯と現状
平成7年度から調査研究を実施しているスクールカウンセラーは、平成18年度には全国で約1万校に配置・派遣されるに至っているが、都道府県市により活用の状況は様々である。

近年のいじめの深刻化や不登校児童生徒の増加など、児童生徒の心の在り様と関わる様々な問題が生じていることを背景として、児童生徒や保護者の抱える悩みを受け止め、学校におけるカウンセリング機能の充実を図るため、臨床心理に専門的な知識・経験を有する学校外の専門家を積極的に活用する必要が生じてきた。
このため、文部科学省では、平成7年度から、「心の専門家」として臨床心理士などをスクールカウンセラーとして全国に配置し(平成7年度 154校)、その活用の在り方について実践研究を実施してきた。
また、平成13年度からは、各都道府県等からの要請を踏まえて、全国の中学校に計画的に配置することを目標とし、その成果と課題等を調査研究するため「スクールカウンセラー活用事業補助」を開始し、各都道府県等がスクールカウンセラーを配置するために必要な経費の補助を行っている。(平成18年度予算 4,217百万円)
これにより、文部科学省が経費補助を行っているスクールカウンセラーは、平成18年度において全国の中学校 7,692校(4校に3校の割合)に配置されるとともに、中学校を拠点として小学校 1,697校、高等学校 769校にも派遣されている。また、地震災害や事故等の場合には、都道府県等の要請に応じてスクールカウンセラーの緊急派遣に対する支援を行っている。
しかしながら、各都道府県における中学校へのスクールカウンセラーの配置率は、90パーセント以上が14ある一方、50パーセント未満も13あり(平成18年度)、人材の不足や偏在、財政状況等の理由によって活用の状況は様々である。
スクールカウンセラーは非常勤職員で、その8割以上が臨床心理士である。また、相談体制は1校あたり平均週1回、4~8時間といった学校が多い。

 

文科省のHPから抜粋しました・

8割は臨床心理士ということですが、残りの2割はどうなのでしょうか?

https://www.manabinoba.com/edu_watch/23364.html

 

スクールカウンセラーとは一言でいうと、「学校現場で、臨床心理の知見に基づき、児童生徒に向き合い教員と共にサポートする専門スタッフ」です。

平成7年度より国による公立校への導入がスタートしました。平成27年現在、公立小学校の65%に当たる1万3800校、中学校全校約1万校、併せて約2万3800校に配置されています。

多くの教育委員会ではスクールカウンセラーの資格要件として、以下の三つの要件のいずれかを満たす者としています。臨床心理における専門性が重視されることがおわかりいただけるかと思います。

  • 臨床心理士資格認定協会の認定に係る臨床心理士
  • 精神科医
  • 児童生徒の臨床心理に関して高度に専門的な知識及び経験を有し、学校教育法第1条に規定する大学の学長、副学長、学部長、教授、准教授、講師(常時勤務をする者に限る)又は助教の職にある者又はあった者

専門家が、学校内で教員とは異なる立場・人間関係から児童生徒や保護者に関わり、教員と連携して問題に取り組むことで、様々な問題の心理的な要因に対するケアを手厚くすることがこの事業の狙いでしょう。

スクールカウンセラーの人数 や、担当校への出勤頻度などは自治体により様々ですが、週に8時間程度の自治体が多く、1年契約の非常勤職員です。このような勤務形態は導入当初の文部省 (当時)事業で「年間280時間」と規定されて以来のものですが、現場からは勤務時間増の要望が根強くあり、いじめ対策等総合推進事業の一つとして、平成 26年度からは生徒指導上、大きな課題を抱える公立中学校等200校で週5日相談体制を整備するための国家予算が計上されています。また、常勤に関連する 動きとして心理職の国家資格化も検討されています。

小中に関しては、一応基準を満たしたカウンセラーがいてくれるようです。

でも、義務教育ではない高校は…。残念ながら、学校にすべてを求められる時代ではないのかもしれません。

その一方、ギリシャの高校では、心理学の先生が二名在籍し、生徒たちを導いているようです。

http://www.mofa.go.jp/mofaj/kids/kuni/hellen_1.html

(以下抜粋)
カリキュラムには一般必須科目と選択科目があります。必須科目はギリシャ語,科学,数学,哲学,体育など。外国語はフランス語が必須ですが,英語も勿論学びます。選択科目で,デザイン,コンピューター,天文学などを勉強しますが,グループ毎のプロジェクト研究もあり,生徒達はギリシャ語か英語で他の生徒に成果の発表を行います。弱者や障害児に優しくするプログラムや,「Stand by You:君のそばに」といういじめを防ぐ取り組みもあります。学校には2名の心理学の先生がおり,生徒達の助けになっています。

 

賛否両論はあるでしょうが、日本の高校でも真似してほしい取り組みのように感じます。